音声で話す AI、各社のモデルの一覧 会話・文字起こし・読み上げ・見た目付きに分かれ、API の料金は1分あたりで決まるものが多い
9月下旬から10月下旬にかけて、SpaceXSI・Mistral AI・NVIDIA・Google・Block が音声の AI のモデルを相次いで出した。聞いてそのまま声で返す会話のモデル、聞く・考える・話すを別々の部品でつなぐもの、文字起こし、読み上げ、顔の映像が付くものに分けて、言語・使える場所・料金を表にした。
特集
いくつもの発表や出来事を、各社・各国の公式の資料で裏付けてまとめた特集と解説記事（12件）
スマホやPCの中で動くAIは何ができる？
スマートフォンの詐欺警告とメディア検索、PCなどで動くエージェントを4事例で比較する。使える機器と公表されたメモリの値、どこまで端末内で処理するかを整理した。
科学研究でAIはどこまで担うのか 文献の整理・分子の提案・実験候補探しの3事例
文献からの報告書づくり、分子候補の提案、実験に回す候補探しを、Ai2・Google DeepMind・Anthropicの発表から比較した。各事例でAIが出した成果と、実験や人の評価で確かめた範囲を整理する。
AI に読まれる・学習されるサイト、運営者が選べること一覧 検索・学習・エージェントで分けて止められる。robots.txt はお願い、遮断は別の手段
サイトに来る AI は、検索・学習・エージェント（人の代わりに動くもの）の3つに分けて扱われ始めた。OpenAI と Google は、学習に使うかどうかを検索とは別に robots.txt で止められるようにしていて、Cloudflare は3つを別々に許可・ブロックできる設定を無料プランにも出した。運営者が選べる手段と、その強さを表にした。
AI エージェントに仕事を任せるときの守り、各社の仕組みの一覧 パスワードを見せない・大事な操作の前に人が承認する・外から見張って止める
AI エージェントに、ログイン・送信・支払い・データベースの操作まで任せる製品が相次いでいる。各社が出した守りの仕組みを、パスワードの扱い・人の承認・権限の絞り方・見張りと停止・本番との切り離しに分けて、会社ごとに表にした。
世界各国の AI 開発事情 「自国の AI」も、一から作ったもの・他国のモデルが元のもの・組み合わせたものに分かれる
米国・中国・欧州・中東・アジアの主な開発元の最新のモデルを、各社の公式の資料で一覧にした。自前で一から学習したと明記する開発元がある一方、シンガポールの国の資金で作ったモデルは米国 NVIDIA のモデルが元で、日本の Sakana AI の Fugu は他社のモデルを組み合わせる仕組みだった。
ランサムウェアの入口の約5割は VPN の機器 会社の VPN が狙われる理由と、悪用が確認された製品、すべき対策
警察庁の報告では、ランサムウェアの侵入経路の約5割が VPN の機器だった。VPN の機器は社内と社外の境目に置かれ、インターネットに出ているため狙われる。悪用が確認された VPN 関連の製品と、IPA・警察庁・JPCERT/CC などが挙げる対策を表にした。
情報漏えい・不正アクセスの手口と対策の一覧 入口は外に出ている機器やアカウント、ランサムウェアは VPN の機器が約5割
IPA は2026年10月9日、相次ぐ不正アクセスの漏えいを受けて、外部に公開しているアプリ・利用している外部サービス・持っているデータの3つを速やかに点検するよう呼びかけた。警察庁の報告や各社の公表とあわせ、入口ごとの対策を一覧にした。
日本を狙うサイバー攻撃、警察庁の報告で分かること・分からないこと ランサムウェアは半期で過去最多の123件、攻撃者の国籍は書かれていない
警察庁が2026年9月に出した上半期のサイバーの脅威の報告では、ランサムウェアの被害が半期で過去最多の123件になった。報告はこれを犯罪組織などによる攻撃に分け、攻撃者の国籍は書いていない。国の関与が疑われる攻撃は別に分けて、主な目的を情報を盗むことと外貨を得ることだとしている。
9月中旬から相次いだ情報漏えい、各社の公表を読み比べた 入口は委託先や外部のサービスが目立ち、AI の悪用を書いた会社は無かった
2026年9月16日から10月9日までに公表された企業の情報漏えいのうち、各社が自分で出した公表を確かめられた分を一覧にした。侵入の方法まで書いた会社は一部で、委託先や外部のサービスを経由して何社にも広がった例があった。攻撃に AI が使われたと書いた会社は無かった。
Claude を使える国・地域は一覧で決まっている 一覧に無い地域の資本が過半の会社は、日本にあっても使えない
Anthropic は、Claude のアプリや API を使える国・地域を一覧で決めている。日本は入っているが、中国・ロシア・北朝鮮・イランは入っていない。一覧に無い地域にいる人に加えて、そうした地域で設立された会社や、その資本が過半の会社も、どこにいても使えないとしている。
AI の悪用と各社・各国の対応 工作・技術の持ち出し・サイバー攻撃をめぐる、この1か月の公式の発表
2026年9月中旬から10月上旬にかけて、OpenAI・Anthropic や日本の警察庁などが、中国・ロシア・イラン・北朝鮮に関わる AI とサイバーの動きを公表した。ロシアとイランは世論工作の事務作業に ChatGPT を使い、中国では攻撃の能力の高いモデルが安全対策の外しやすい形で公開され、北朝鮮は IT 技術者を狙って暗号資産を盗んでいたとされる。